住宅ローン審査 承認事例のご紹介
専門家スタッフが住宅ローン審査を承認へ導くお手伝いをします！

承認事例の紹介

ゼロシステムズでは､一般的には住宅ローン審査を通す事が難しいとされている案件でも 専門家スタッフが､承認へ導くお手伝いをいたします｡
ここでは､過去にゼロシステムズで住宅ローン審査を承認に導いた事例をご紹介致します｡

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住宅ローン通します！– 住宅ローン審査に強いゼロシステムズが本気で住宅ローン審査をバックアップ –

事例１:『自己資金0円＋諸費用ローンを組む』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・審査金利が実行金利の金融機関(信用金庫)を選択して､他行では､返済比率オーバーの方でも返済比率に収まりました｡奥様もパート収入がある為､返済比率オーバーでも事実上の返済は､問題無いとご本人様が判断
• ・自己資金0円でも返済比率が収まれば､諸費用ローンも可能｡
• ・諸費用ローンのうち50万円でオートローンを完済｡
• ・仲介手数料無料などで諸費用を圧縮する事により返済比率が基準内となる｡

事例２：『勤続年数5ヶ月､自己資金少ない』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・フラット35は､90％超の融資の場合､審査が厳しいためフラット35の融資金額を90％に抑えて､残り10％分についてはパッケージローンを利用する｡
• ・仲介手数料無料及びローン事務手数料を金利上乗せタイプにして諸費用を圧縮する事で､諸費用分は自己資金で支払うことが出来る為､諸費用ローンを組まないで有利な条件で借入が可能となりました｡

事例3：『夫婦ペアローン希望だが奥様が産休中』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・産休中や育休中の場合は､金融機関により審査対象外となる場合がありますので注意が必要です｡
• ・フラット35の場合､職場復帰して2～3ヶ月後であれば､審査対象となりますが産休中や育休中の場合は､審査対象外となります｡
• ・みずほ銀行は､ペアローンであれば､産休中や育休中でも審査対象となります｡
• ・中央ろうきんの場合は､産休中や育休中でも主債務者として審査対象となります｡

事例4：『年齢50代の独身男性､国保の会社』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・フラット35は､90％超の融資だと審査が厳しいため､フラット35の融資金額を90％に抑えて､残り10％分についてはパッケージローンを利用する｡
• ・仲介手数料無料と火災保険料を年払い及びローン事務手数料を金利上乗せタイプにして購入の為の諸費用を合計100万円まで圧縮して､自己資金200万円のうち100万円を諸費用に回し､残りの100万円でオートローンを全額繰上返済して融資承認を得ました｡

事例5：『勤続9ヶ月の独身女性(シングルマザー)』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・フラット35は､90％超の融資だと審査が厳しいため､フラット35の融資金額を90％に抑えて､残り10％分についてはパッケージローンを利用する｡
• ・仲介手数料無料と火災保険料を年払い及びローン事務手数料を金利上乗せタイプにして購入の為の諸費用を合計100万円まで圧縮｡
• ・勤続年数1年未満の場合は､転職後の全ての給与明細の写しと給与振込口座の通帳の写しを提出する事により､住宅ローン審査のテーブルにのる金融機関があります｡

事例6：『過去に債務整理をした男性』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・ 債務整理の履歴は､信用情報機関で5年間開示されますが､7年過ぎると開示されません｡(5年過ぎると過去の信用情報を調べる事が出来ないという事です)
  しかし､債務整理をした金融機関では､独自のデータベースに過去の履歴が記録されています｡
  従って､債務整理をした同系列の金融機関では､時が経っても借入が難しいと考えた方が無難です｡
  例､みずほ銀行(第一勧業銀行､富士銀行)､りそな銀行(あさひ銀行､大和銀行)など･･･

事例7：『既に収益物件の借入が1億円以上ある』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・収益物件などの既存借入があっても住宅ローン審査は可能｡しかし､不動産所得の税務申告(確定申告書の写し)を提出する必要があります｡
• ・収益物件を取得したばかりで確定申告する前であれば､賃料の入金のエビデンス(賃貸契約書､賃料入金口座)を提出する事で住宅ローン審査のテーブルにのります｡
• ・最終的にフラット35のみ承認を得られ､条件も良かった為､フラット35を選択されました｡

事例8：『勤続8ヶ月の契約社員』

相談内容

審査の結果

審査のポイント

• ・買収されて会社名が変更された場合は､会社案内やパンフレットなどで金融機関に経緯の説明が必要｡
• ・みずほ銀行であれば､契約社員や派遣社員であっても､勤続年数が通算おおよそ3年以上あれば住宅ローン審査のテーブルにのります｡
• ・フラット35の場合は､勤続年数が1年未満や契約社員であっても審査のテーブルにのります｡

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