住宅診断は購入契約前に実施しましょう
～新築でも欠陥や不具合は存在します～

新築でも欠陥や不具合は存在します

不動産業界の営業マンの中には､
｢最近の建売住宅は､欠陥住宅なんて無い｡｣
と言う人は少なくありません｡

確かに現代は､一昔前に比べて､あからさまに分かる重大な欠陥住宅は少なくなりました｡

しかし､住宅診断や建築に詳しくなければ見逃しがちな欠陥事由が存在します｡
ゼロシステムズで住宅診断をした結果からも､月1ペースで発見しています｡

この事実からも
『近年の新築一戸建てであっても契約する前には､専門家の住宅診断を実施するべき｡』
だと考えます｡

新築物件でも住宅診断が必要

住宅診断は『住宅の健康診断』

建売住宅の購入で失敗しないために､その物件が欠陥住宅でないか､購入前にしっかりと調査する事をお勧めします｡

そもそも､住宅診断(ホームインスペクション)とは､住宅診断士(ホームインスペクター)や建築士が､住宅の状態を専門的な立場で見極めアドバイスを行なう､『住宅の健康診断』のようなものです｡

そして､住宅診断は中古住宅に限らず､新築住宅でも必要な事なのです｡

新築でも住宅診断を行なうべき理由

1.パワービルダー系の新築建売住宅

大量生産なゆえに現場監督の目が行き届かない事と職人の技術にバラツキがあります｡
上手で丁寧な職人さんもいれば下手で雑な職人さんもいます｡
物件ごとに『出来の良いアタリの建物』と『出来の悪いハズレの建物』が存在します｡

2.地元工務店などが建築した建売住宅

現場監督の目が行き届き職人の技術も素晴らしい物件が多いです｡
しかし､古い技術基準の仕様(小屋裏の不燃構造等)で建築されていて､知らずに施工ミスや違反建築をしている場合があります｡

3.都心の狭小住宅やデザイナーズハウス

設備仕様は良いのですが､法令上の制限で違反建築が判明することもあります｡

4.ビルトインガレージのある木造一戸建て

壁量が足りなく耐震強度が基準ギリギリの物件も多いです｡

上記のような理由から､新築住宅であっても､購入前に住宅診断を実施して､住宅の状態を確認してから購入するようにしましょう｡

購入後に欠陥が判明した場合の対応はまちまち

物件の購入後に不具合を感じ､診断業者に依頼して調査をしてもらい､その結果､欠陥住宅であった事が判明しても､売主によって対応はまちまちです｡

場合によっては､余計な出費､手続き､ストレスなどがかかり「物件選びに失敗した…」と後悔する事となってしまいます｡

そうならない為にも､購入前に住宅診断を実施して､建物に欠陥が無いか､しっかり調査してから判断しましょう｡

「失敗したかな･･･」と､ならないように調査をしましょう｡

役所の検査は欠陥や不具合の検査ではない

『完了検査』と『住宅診断』は全く別の物

新築住宅であっても､設計図どおりに建築されていなかったり､表面に見えない部分の『手抜工事』や『ミス工事』があります｡

営業マンは
｢役所の検査(建築確認検査機関)の『建築確認』や『完了検査』を受けて合格して､『検査済証』を受けているから大丈夫です｡｣
と､言うことがあります｡

しかし『検査済証』とは､ 間取り / 配置 / 開口部 / 斜線制限 が､申請どおりに建築されたかを証明する為の物です｡

建物の欠陥や不具合を発見するための検査ではありません｡

『検査済証』が発行された物件でも不具合が見つかる

完了検査では､主に 間取り / 配置 / 開口部 / 斜線制限 を確認します｡
『床下に水が溜まっている』『断熱材の有無』『床が軋む』『建付が悪い』などは関係ありません｡

床下に水が溜まっていても検査に通ります

断熱材に欠けが有っても検査に通ります

床の軋み(床下の束を調整すれば直せます)

鉛直のズレ(大がかりな修正工事が必要になる場合も)

このような不具合があっても
間取り等が申請どおりに建築されていれば『検査済証』が発行されてしまいます｡

簡単な調整で直せる物もあれば､大がかりな修正工事が必要になる場合もあります｡
先に解説したとおり､購入後にこれらの不具合に気付いた場合､その対応は売主によって様々です｡

完了検査後の物件で発見された不具合の例

役所の完了検査を受けて検査済証が発行された新築物件であっても､住宅診断を行なうと､以下のような不具合を発見する事があります｡

• ・準防火地域なのに小屋裏の不燃材が未施工
• ・床下収納回りの断熱材の未施工
• ・石膏ボードのビスピッチの手抜き

これらは､完了検査では調査しない部分の不具合です。
このような不具合が未調査であっても､｢役所の検査を受けているので安心｡」と言われているのです｡

完了検査後に発見した欠陥や手抜工事の例↓

【欠陥住宅の事例】新築の建売住宅で発見した欠陥事例と注意点

高額な金銭を支払って購入する住宅です。
雑な仕上げの物件は､なんとしても避けるべきです｡
引渡し後に発見された傷､汚れ､隙間の類は､有償修理になる事が多いので､引渡し前に専門家のチェックが必須です｡

住宅診断には多くの知識と経験が必要

近年はゼロシステムズ以外にも､販売促進の為に仲介業者が無料で住宅診断を実施するケースが増えてきました｡
しかし､住宅診断には多くの経験とノウハウが必要であり､簡単なようで難しいものです｡

専門家が実施しなければ意味が無い

精度の高い診断を行なう為には､専門資格､専門知識､多くの経験とノウハウが必要です｡
それらを備えた専門家が行わなければ､住宅診断を行なう意味がありません｡

販売促進の為に無料で行なわれている住宅診断の原状を見ると､
『専門資格の無い営業マンが水平器等をもって､見様見真似で住宅診断をしている｡』
そのようなケースが後を絶ちません｡

私どもには､そのような住宅診断を不信に感じたエンドユーザーからの相談が増えてきております｡

不具合を隠蔽されてしまう可能性

販売促進の為に住宅診断を実施した結果､悪い評価が出てしまい契約に至らない。
仲介業者としては､そのような事態は避けたいでしょう｡

そのことから､専門資格がない営業マンが住宅診断を行なった場合､不具合を発見しても隠蔽してしまう可能性があります｡

ゼロシステムズは中立の立場で住宅診断を実施

ゼロシステムズも仲介業者ではありますが

『中立な住宅診断を実施するために､自社では物件探しを行わず､お客様が発見した物件を有資格の専門家が住宅診断をして､問題ない物件であれば仲介する｡』

というスタンスで運営しております｡

中立な住宅診断を実施できる理由はこちら↓

目次から『仲介手数料が無料でも会社が成り立つ理由』をご覧ください｡

仲介手数料無料で購入する方法 ～ 新築一戸建ての仲介手数料が無料になる仕組み

有資格者の住宅診断なら信用度が高い

一口に『住宅診断』と言っても､以下の資格を全て取得した専門家が行なう住宅診断と､素人の営業マンが無資格で行う見様見真似の住宅診断では､診断の信用度が全く違います｡

住宅診断に必要な資格の内容

1.宅地建物取引士(通称：宅建)

国家資格：住宅を購入するユーザーへ､住宅はもちろん不動産全般についての必要な知識と情報を提供する為に絶対必要な資格です｡

2.一級建築士､二級建築士

国家資格：建築法規を熟知した専門家です｡
1級建築士は､木造以外に高層ビルなどの設計も出来る建築のエキスパートです｡

3.一級施工管理技士､二級施工管理技士

国家資格：建築法規を熟知し実務経験も有した専門家｡
設計から施工までの一連を管理監督する技術者｡ 受験資格も実務経験が必要｡

4.住宅診断士(ホームインスペクター)

日本ホームインスペクターズ協会の認定資格：住宅診断についての専門知識と診断ノウハウを習得した人の持つ資格です｡
NPO法人：日本ホームインスペクターズ協会

5.その他

･赤外線建物診断技能師
一般社団法人：街と暮らし環境再生機構
一般財団法人：日本非破壊検査協会

･木造住宅耐震診断士
NPO法人：日本耐震防災事業団

･電磁波診断士
一般財団法人：日本電磁波協会

専門家の住宅診断を受けるべき

以上の資格を有した専門家であれば､プロ(専門家)の責務として､隠蔽や嘘はつけません｡
一生に何度もない住宅購入で後悔しないために『知識も経験も豊富な有資格者』の住宅診断を受けるべきです｡

複数の専門家が複数回の診断を実施するのが理想

1人の有資格者が､1回だけ行なう住宅診断では､瑕疵や欠陥を見落とす可能性があります｡
従って“複数の有資格者が､複数回行なう”住宅診断が理想です｡

ゼロシステムズでは合計4回の診断を実施します｡

ゼロシステムズでは､3名の専門家が異なる目線で､お引渡しまでに複数回の住宅診断を実施します｡

【 ご利用の流れ 】～完成物件の購入を検討中の場合

まとめ：購入前に住宅診断を実施する必要性

購入前に住宅診断を実施する必要性をまとめると､以下ようになります｡

• ■新築住宅でも､手抜き工事や施工ミスは存在する｡
• ■『完了検査』『検査済証』では欠陥や不具合の調査は行なわない｡
• ■住宅診断は､専門家が実施しなければ意味が無い｡
• ■購入後に不具合が見つかった場合､その対応は売主によってまちまち｡
• ■出来るだけ質の高い診断を実施する｡

住宅購入後に不具合や欠陥が見つかった場合､その対処には非常に労力とストレスがかかります｡
「この家を買ったのは失敗だった･･･」と､後悔しないためにも､信頼できる専門家に住宅診断を実施してもらい､問題が無いことを確認してから契約しましょう｡