【ハザードマップ】検討中の物件が浸水想定エリア内
～どう判断すれば良いか？～

はい｡
ここからはハザードマップのエリア内の物件を検討する時の注意点について解説します｡

まず､ハザードマップを確認する際には､浸水の深さにも注意してください｡

例えば､浸水想定が50㎝とは､大人の膝上くらいの高さです｡

実はこのくらいですと､今の一般的な新築一戸建てでは､ギリギリ床上浸水する可能性は低いです｡

そうなんですか？

はい｡
今の新築一戸建ては基礎高が40cm以上あります｡

その基礎の上に土台と床があり､宅盤(GL)から床までの高さは､50㎝以上あります｡
さらに､宅盤(GL)は､道路よりも10㎝～15cmくらい高くなっているのが一般的です｡

そうすると､道路から床上までは､おおよそ60cmくらいは高さになります。

浸水想定50㎝の地域では､ハザードマップ通りであれば､床上浸水する可能性は低いと言えます｡

浸水想定50㎝未満であれば､大丈夫ということなんですね｡

全ての物件が大丈夫ということではありません｡
特に､都心部の狭小住宅や3階建ての物件は注意が必要です｡

一部の物件では､高さ制限などの建築規制を回避するために､半地下形状の基礎仕様で建築している物件があります｡

また､ハザードマップで少しでも浸水の可能性があるエリアでは､半地下形状の物件は購入すべきではありません｡
このような物件では､ちょっと道路冠水しただけですぐに床上浸水する可能性があります｡

道路と宅盤の高さが同じであったり､外から見て､宅盤からの基礎の立上り部分が極端に低い物件の場合は注意が必要です｡

このような基礎仕様では､宅盤から室内床面までの高さが低いので床上浸水になりやすい構造の建築物と言えます｡

なるほど｡

どうしても､そのような物件を購入するという場合は､火災保険の水災オプションに入ることは必須です｡
水災オプションに入れば､万一､床上浸水になった場合でも､修理費用が保険金としておりますので金銭面で心強いです｡

保険は大事よね｡

次に､浸水想定が0.5m～3mでは､万一の際は1階がほぼ浸水します｡

もし､台風が近づいてきて洪水の可能性がある場合は､このような物件では垂直非難をする必要があります｡
垂直避難とは､ご自身の家の2階以上に､避難することです｡

このようなエリアの物件では､大切な財産は､予め2階以上に置いておいた方が良さそうですね｡

次に､浸水想定5m以上になると､万一の際は､2階部分もほぼ浸水します｡

もし､台風が近づいてきたら､命を守るために避難所に避難する必要があります｡
そのため､このような物件を購入するときには､避難所の場所もチェックしておく必要があります｡

地域の避難所や防災も大切よね｡

その通りです｡

まとめますと､ハザードマップの浸水想定エリアに該当していた場合は､

• ① 宅盤と基礎高の高さを確認する｡
• ② 宅盤が道路面よりも10cm以上高く､基礎高が宅盤よりも40㎝以上高ければ､0～50㎝程度の浸水想定エリアであれば､床上浸水の可能性は低い｡
• ③ 浸水想定0.5m～3mであれば､万一の際には､2階以上への垂直非難で対応する｡
• ④ 浸水想定3m以上であれば､万一の際には､避難所へ避難する必要があるので､予め避難所の場所も確認しておく｡

今後は､地球温暖化の影響で､自然災害が増加することが予測されています｡
住宅を購入する時には､利便性だけでなく､災害リスクを考慮する必要があります｡
そのため､これから住宅を購入する人は､金銭的なバックアップとして､火災保険の水災オプションで備えておくことも大切です｡

国交省のハザードマップ はとても便利です。
ぜひ今後の住まい探しで活用してください｡

後半は以上とさせて頂きます｡

田中せんせい
今回もありがとう御座いました｡