【新築戸建市場】今、家を建てると、いくらかかるのか？
大手ハウスメーカー平均5,000万円超！物価高騰が建築費値上りに直撃！

大手ハウスメーカーで建てると、ホント高いですよね～。
2024年12月以降に急上昇していて、大手ハウスメーカーの注文住宅は5,000万円超えが標準になりつつあります。

もちろんそうです。
スウェーデンハウスなんて、設備込みで6,000万円～7,000万円です。
もし、東京23区内だったら、土地代は5,000万円くらいするから、余裕で1億円オーバーです。

10年ほど前は、積水ハウスやヘーベルハウスで30坪の新築を建てると、2,500万円～3,000万円くらいでした。 今は、当時の1.5倍くらいしています。

建築物価調査会のデータによると、2015年を指数100とした場合、2025年4月の建築費指数は142.6です。

タマホームは2,800万円くらいです。
10年くらい前は2,000万円くらいでしたので、大幅に値上りしています。

ただし、ローコスト注文住宅の業界では、最初は建物本体価格を安く提示する傾向にあります。
最初は建物本体工事費を1,800万円くらいで提示してきます。

その後、具体的な見積もりを出してもらうと、設計料や屋外給排水工事費など様々な諸経費が加わり、最終的には2,700万円～3,000万円程度になるのです。

だけど、これが注文住宅のハウスメーカー業界の、見積もりの常識なんですよ。

注文住宅で建てるときは注意してください。

ただ、更に、安く建てるのであれば、飯田グループ系のパワービルダーの企画住宅だと2,000万円くらいで建てられるようです。

間取りはある程度打ち合わせできるけど、外壁やキッチン、お風呂などの設備仕様などは決まっていて、選べたとしても色くらいという、企画化されたイージーオーダー的な注文住宅のことです。

そういうことです。
注文住宅よりも安く建てられるということです。

とは言え、このパワービルダーの企画住宅も10年前と比べると大幅値上りしています。
10年前だったら、1,300万円くらいで建てられましたが、今は2000万円ですからね。

そうですね。

高額化の背景・理由として

• ・建材価格 / 人件費 /設備費の上昇
• ・ZEH化対応（断熱材強化）によるコストアップ

これらにより、高スペック住宅で1棟あたり単価を引き上げる戦略に移行しました。

積水ハウス / ヘーベルハウス / タマホーム / パワービルダーの企画住宅 まで、断熱等級などは、全てZEH化していますからコスト増加は一緒です。

断熱等級や耐震等級などは、2,000万円のローコストの企画住宅であっても、5,000万円の積水ハウスであっても、数値上は、ある意味、同じです。

それは、付加価値です。

外壁の種類 / デザイン性 / アフターサービスのきめ細かさ
そして一番は、ブランドイメージという付加価値で、5,000万円の価値を保っています。

日本人はブランドイメージを大事にする傾向がありますしね。

確かに、5,000万円の家は、2,000万円の家と比べると、現場監理のきめ細かさが違います。
しかし、絶対にミス工事がないというわけではありません。

ただ･･･住宅診断をしていると、ローコスト企画住宅の方が雑というのは事実です。

これをカテゴリー分けするとこんな感じです。

このように注文住宅と言っても、予算帯で特徴が大きく異なります。

家を建てる場合、ハウスメーカーとして、施主との打ち合わせが非常に手間がかかります。
手間がかかる = 時間 / コスト / お金 がかかる
ということです。

ローコスト企画住宅は、顧客との打ち合わせ回数が非常に少ないのです。
打ち合わせの回数が少ないから、2,000万円で建てられるということです。

そういうことです。
その打ち合わせすら全くしないようにして、究極にコスト削減を追求しているのが、パワービルダーの建売住宅なんです。

パワービルダーの建売住宅となると、2,000万円のローコスト企画住宅と同じ仕様で、1,500万円くらいの新築を建てています。

そういうことです。

• ・建物に細かいこだわりがなく、とにかく安く住宅を購入したい → 建売住宅
• ・ちょっと割高になっても、自分で選んだ土地に建てたい人 → 企画住宅
• ・限られた予算でこだわりの家を建てたい → スタンダード
• ・ブランドにこだわりたいの → ハイグレード

このような判断基準で良いでしょう。

正直『一度上がった建築費は、なかなか下がらない』と思います。

はい。
先程の建築費指数をみてもらうとわかりますが、建材費、人件費ともに上昇しています。

日本はデフレ経済からインフレ経済に変わっていっています。
これは日本だけでなく、世界的なインフレで、お金の価値が希薄化しているからです。

建築費は、物価上昇率と同等以上のペースで連動して値上りすることが予測できます。
急上昇はありませんが、仮に物価上昇が前年比 2％のペースで続くと、5年後は 10％上昇することになります。

しかし、これは複利の計算になるので、それ以上に建築費は値上りすることになります。