【耐震】地震で倒壊しやすい家の特徴と建物の耐震について

後半は､お正月早々､能登半島付近を大地震が襲ったことから､建物の耐震についてお話しします。

まずは､この大地震で被害を受けた地域の皆様には､心よりお見舞い申し上げます。

気象庁では､今回の大地震を『令和6年 能登半島地震』と命名しました。
地震発生直後は､津波への警戒を主に報道していましたが､翌日になって､被害状況が徐々に明らかになると､建物の倒壊被害も多いことがわかりました。

出典：気象庁 – 「令和6年能登半島地震」と命名

この一連の報道を受けて､リスナーさんから､地震に関連したご質問をいくつか頂いております。

そこで本日は､住宅の購入を検討しているユーザーに向けて『買うべきではない　地震に弱い家』についてお話しいたします。

承知しました。
まずはリスナーさんからのご質問をご紹介お願いします。

ラジオネーム：ジンさん
ご質問ありがとう御座います。

ゼロシステムズでは､住宅診断と同時に､耐震診断もおこなっています。
私は､東日本大震災の3日後には､茨城県牛久市で新築の住宅診断を行なっていました。

壁紙にヒビが入っていたという以外は､大きな被害はありませんでした。

しかし､埼玉からその物件までに向かう途中には､古い家が倒壊していたり､屋根瓦が崩れている家をたくさん目にしました。

そうですね。
そのため､東日本大震災直後<は､多くのユーザーの関心事項は『地震に強い家』でした。

しかし時間の経過とともに関心も薄れてしまい､近年では『コスパや立地が良い家』に需要が変化したところでした。

おっしゃる通りです。
災害への対策として最も大切なことは､心構えと準備だと思います。

災害は忘れたころに突然やってきます。
そのため､地震対策の第一歩として『地震に弱い家を選んではならない』ということです。

地震に弱い家の特徴は以下のとおりです。

順に説明していきます。

地震における家屋の耐震性は､屋根の重さに大きく影響を受けます。

屋根材の種類によってその重さは大きく異なり､これが地震時の家屋の安全性に直結します。

伝統的な瓦葺き屋根は､その重量が約42kg/㎡と非常に重いです。
仮に､延床面積35坪くらいの2階建ての屋根になると､瓦だけで､3トンを超える重量になります。

瓦の重さは､地震のときに屋根が建物全体に加える力を増加させ､構造的な弱点を生じさせる可能性があります。
特に､揺れの強い地震では､瓦の重さが､建物の倒壊を引き起こす要因となることがあります。

そうですよね。 耐震性を重視するのであれば､重い瓦でなく､軽量な屋根の家を選ぶとことが重要です。

現在の新築は､スレート葺きやアスファルトシングル葺きという屋根材を採用している住宅が多いです。

スレートは､瓦に比べて､約半分の重さで約20kg/㎡ですので軽量です。

さらに､アスファルトシングルになると､瓦の4分の1以下の重さで､約9kg/㎡となり､とても軽量です。
この軽量化は､耐震性を高めるのに非常に有利となります。

次に壁量バランスが悪い家について説明します。

例えば･･･

• ・ビルトインガレージがある家
• ・コーナー出窓がある建物
• ・細長い家

などです。
この中のうち1つでも当てはまると､耐震性が低い可能性があります。

ビルトインガレージは､開口部が広く壁や柱が少ないので､耐震性の低い家が比較的多いので注意が必要です。

建物の四隅に壁がない家も､耐震性が低い可能性があります。

家の角の部分は､建物の耐震において非常に重要な壁になります。
その部分が壁でなく､窓になっているような家は､地震に弱い可能性があります。

特に､1階部分にコーナー出窓がある家は､地震に弱いと言われています。

間取り図を上から見て細長い家は､新築であっても耐震性が低い可能性があります。

新築であってもです。

今回､お話したことに当てはまる家の購入を検討するときには､耐震診断をしてから契約することを強くおすすめします。

※ゼロシステムズを通じて一戸建てを仲介するときには､新築､中古を問わず､必ず一般診断法による耐震診断を無料で実施しています。

これは､横軸方向と縦軸方向の壁量を数値化して判定するという手法です。
そのため､間取り図を上から見て､出来るだけ正方形に近い方が､壁量バランスが良く､耐震性が優れている物件が多くなります。

一般診断法による耐震診断では､評点という点数で､建物の強さを数値化します。
目安は以下の通りとなります。

ちょっと不思議な表現ですよね。

ただ､この評点は､建物に被害が出ないことを保証することではありません。
建物に被害が出たとしても､倒壊によって人命が奪われることのない耐震性能を確保しているという意味になります。

そのため､間取り図を上から見て､細長い建物を私どもで耐震診断をすると､壁量バランスが悪く､この評点が低いことがあります。

一般診断法による耐震診断については､以下のページと動画で詳しく解説していますので､ぜひ､そちらもご覧ください。

次に､昭和56年6月より前に建築確認を取得した中古物件についての説明をします。

さすがフジコさん。

日本の建物は
昭和56年6月以降に建築確認を取得した物件は､新耐震基準で建築されています。
それよりも前に建築確認を取得した建物は､旧耐震基準で建築された建物となります。

今回の地震で倒壊した画像を見ると､恐らく旧耐震であろうと思われる古い家屋が多かったです。

近年では､中古住宅を新築同様にリノベーションした物件が市場に出回っています。
ですが､ゼロシステムズで住宅診断や耐震診断を実施すると､肝心な構造体は修繕されておらず､耐震性が低いままである物件も多いです。

最後に､新築でも住宅性能評価を取得していなくて､耐震等級がわからない物件についてです。

実は､耐震等級がわからない物件は結構多いのです。

新築の建売住宅では､住宅性能評価を取得している物件は､まだ少ないのです。
つまり､『耐震等級がわからない』物件も多いと言うことです。

耐震の根拠が数値でわからないと結構不安なものです。耐震性が良くても､家って意外と揺れるんです。
例えば､大型車が近くを通ったり､小さな地震でも､2階以上にいると､それなりに揺れます。
それに､乾燥する季節になると､壁紙に隙間ができたりもします。

そのようなときに､多くのユーザーは､｢この家の耐震性は大丈夫なのかな…？｣と不安がよぎると思います。
その時に､耐震性の根拠が数値でわからないと､不安を感じながら住み続けることになります。

そんなときに｢この家は､住宅性能評価の耐震等級3だから大丈夫。｣と､数値でわかれば安心ですよね。

そういうことではありません。
耐震等級がわからないなら､一般診断法による耐震診断を実施すれば良いのです。

耐震診断で評点1.0～1.5以上を取れていれば､震度6強の地震でも倒壊しないと数値で確認できます。
これは安心度が全く違います。

不動産の営業マンに
｢今の家は建築基準法どおり建てられているから耐震は問題ありませんよ。｣
というようなフワッとした説明されただけでは不安は拭えないですからね。

日のお話をまとめますと､以下のようになります。

それでは､お待たせいたしました！
今回のお話も､五･七･五の標語で､ひと言にまとめました。

いつかくる
地震に備え
怠るな

災害は､忘れたころに突然やってきます。
そのため､耐震だけでなく､食糧備蓄など､総合的な備えも怠らないように…。
という思いを込めてまとめてみました。

本日は以上になります。