住宅ローン事前審査に通ったのに本審査で落ちる理由|金利上昇時代の注意点

YouTube動画を公開しました。
金利上昇時代の住宅ローンで、事前審査に通った後、本審査で落ちる理由を解説します。

【住宅ローン】金利上昇の影響!事前審査で通ったのに本審査で落ちる人が増加!住宅ローン審査で通るコツとは?

この動画のポイント

  • 住宅ローンの事前審査と本審査の違い
  • 本審査で落ちる理由
  • 金利上昇時代に注意すべき返済比率
  • ・担保評価や団信で否決・減額になるケース
  • ・ネット銀行だけで進めるリスク
  • ・フラット35や地元金融機関を検討すべき人

以上を整理しながら、最後に「住宅ローンの事前審査に通った人が、本審査前に何を確認すべきか」をまとめます。

※記事はラジオ収録用の原稿を元に要約しております。そのためYouTube動画と内容が異なる部分がございます。


住宅ローン事前審査に通っても本審査で落ちる理由

住宅ローンの事前審査に通ったからといって、本審査も必ず通るわけではありません。

事前審査では、主に年収・勤続年数・返済比率・個人信用情報など、借りる人の基本的な属性を確認します。
一方、本審査では、それに加えて物件の担保評価団体信用生命保険の健康告知、個人事業主であれば納税証明や通帳などの追加書類を確認されることがあります。

つまり、事前審査では見えていなかった問題が、本審査の段階で出てくることがあります。これが、住宅ローンで本審査に落ちる理由のひとつです。

住宅ローン事前審査に通ったのに本審査で落ちる理由

住宅ローン事前審査に通ったのに本審査で落ちる理由


  • ・事前審査は、主に借りる人の基本属性を見る
  • ・本審査では、担保評価・団信・正式な収入証明も確認される
  • ・事前審査通過は、融資実行の確定ではない

事前審査と本審査では見られるポイントが違う

住宅ローンの事前審査と本審査の違いを理解していないと、「事前審査に通ったのに、なぜ本審査で落ちるのか」という落ちる理由が分かりにくくなります。

事前審査で見られる主な項目

  • ・年収
  • ・勤続年数
  • ・雇用形態
  • ・勤務先の信用
  • ・返済比率
  • ・個人信用情報

本審査で追加確認される主な項目

  • ・購入物件の担保評価
  • ・団体信用生命保険の審査
  • ・正式な収入証明
  • ・納税証明や通帳などの追加書類
  • ・売買契約書や重要事項説明書の内容

特に個人事業主の場合、事前審査では確定申告書をもとに進んでも、本審査で売上や収入の入金状況を確認されることがあります。
ここで収入の安定性を証明できない場合、本審査で否決または減額になることがあります。


  • ・本審査では、事前審査より細かい確認が入る
  • ・個人事業主は、収入の継続性を見られやすい
  • ・事前審査と本審査で内容が食い違うと、審査結果に影響する

金利上昇時代に本審査で落ちやすい人の特徴

金利上昇時代の住宅ローン本審査で注意が必要なのは、単に「年収が低い人」だけではありません。
返済比率がギリギリの人収入が不安定に見られやすい人勤続年数が短い人も注意が必要です。

本審査で注意したい人

  • ・返済比率が審査基準ギリギリの人
  • ・個人事業主・フリーランスの人
  • ・勤続年数が短い人
  • ・歩合給の割合が高い人
  • ・収入の波が大きい職種の人
  • ・他の借入れがある人

大手企業に勤めていても、返済比率がギリギリであれば、希望額満額ではなく減額承認になることがあります。
完全に落ちるだけでなく、「借りたい金額まで届かない」という結果も珍しくありません。


  • ・返済比率ギリギリの人は、減額承認になることがある
  • ・収入の安定性は、本審査で重要視されやすい
  • ・事前審査通過後も、借入額に余裕を持つことが大切

物件の担保評価で落ちることもある

住宅ローンの本審査では、借りる人だけでなく、購入する物件そのものも審査されます。
銀行は、万が一返済ができなくなった場合に備えて、その物件に担保価値があるかを確認します。

近年は物件価格が上昇しているため、販売価格に対して銀行側の担保評価が追いつかないケースがあります。
その場合、事前審査では問題がなくても、本審査で「担保評価不足」と判断され、否決や減額になることがあります。これも、住宅ローン本審査で落ちる理由のひとつです。

特に注意したいのは、郊外の物件や市街化調整区域の物件です。
ネット銀行では、エリアや物件条件によって担保評価が出にくい、または審査対象外となる場合があります。

事前審査では通ったのに本審査で落ちた事例

【住宅ローン】事前審査は通ったのに本審査で落ちた!auじぶん銀行やPayPay銀行の有利な優遇金利で住宅ローン審査を通すコツ


  • ・本審査では、購入物件の担保評価も確認される
  • ・物件価格が高騰している地域では、担保評価不足に注意
  • ・市街化調整区域や郊外物件は、金融機関選びが重要になる

団信の健康告知も本審査の重要ポイント

住宅ローンの本審査では、団体信用生命保険、いわゆる団信の審査も重要です。

団信は、住宅ローンの返済中に万が一のことがあった場合、保険によって住宅ローン残債を返済する仕組みです。
多くの民間金融機関では、団信に加入できることが住宅ローン利用の前提になります。

そのため、健康診断で要再検査になっている人や、持病・手術歴・通院歴がある人は、事前に確認しておく必要があります。
内容によっては、通常の団信ではなく、ワイド団信や団信加入が任意の住宅ローンを検討することになります。

団信に不安がある人は、物件契約を進める前に、不動産会社や金融機関へ早めに相談してください。

本審査で確認される担保評価と団信について

【住宅ローン】事前審査は通ったのに本審査で落ちた!auじぶん銀行やPayPay銀行の有利な優遇金利で住宅ローン審査を通すコツ


  • ・本審査では、団信の健康告知も確認される
  • ・健康状態によっては、通常の団信に入れないことがある
  • ・不安がある場合は、物件契約前に確認することが重要

金利上昇時代は金利の低さだけで銀行を選ばない

金利上昇時代に住宅ローンを選ぶとき、多くの人は金利の低さに目が行きます。
もちろん金利は重要ですが、審査が通らなければ、その金利は使えません。

特に金利上昇局面では、将来の返済負担も見据えて、無理のない借入額に抑えることが大切です。
返済比率がギリギリの人、個人事業主、勤続年数が短い人は、ネット銀行やメガバンクだけでなく、フラット35地元の信用金庫JAなども選択肢に入れるべきです。

フラット35は、全期間固定金利の住宅ローンです。
金利上昇リスクを避けたい人や、一般的な銀行審査では不安がある人にとって、比較対象に入れる価値があります。

住宅ローン金利 最新情報|変動 / 固定 / フラット35
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住宅ローン金利の最新情報は、毎月更新している金利表も参考にしてください。

*ここに「金利だけでなく審査通過と安全性も比較するイメージ」の画像*


  • ・住宅ローンは、金利の低さだけで選ばない
  • ・審査が通るか、スケジュールに間に合うかも重要
  • ・不安要素がある人は、フラット35や地元金融機関も検討する

今回のテーマでおすすめのツール

住宅ローンの事前審査本審査に不安がある方は、事前にセルフチェックをしておくと、金融機関選びの方向性を整理しやすくなります。

住宅ローン審査リスク セルフチェック

個人信用情報・勤続年数・雇用形態・借入状況など、住宅ローン審査で注意したい項目を確認できます。

住宅ローン審査リスク セルフチェックはこちらです↓
住宅ローン審査チェック

住宅ローン審査に落ちる要因はさまざまです。事前に対策することで承認の可能性を高められます。

住宅ローン破綻チェッカー

借入額・返済年数・金利・年収を入力して、返済リスクの目安を確認できます。
返済比率が高くなりそうな方は、借入額を決める前に確認しておくことをおすすめします。

住宅ローン破綻チェッカーはこちら
住宅ローン破綻チェッカー

年収 / 借入額 / 金利 / 返済年数から、住宅ローンの返済リスクをセルフチェックできます。


  • ・審査が不安な人は、先にリスク項目を確認する
  • ・借入額は、返せる金額から逆算する
  • ・金利上昇も考えて、余裕のある資金計画にする

まとめ:住宅ローン事前審査通過はゴールではない

今回のテーマに対する結論は、住宅ローンの事前審査に通っても、本審査で落ちることはあるということです。事前審査に通った後こそ、本審査で落ちる理由を確認しておく必要があります。

理由はシンプルです。
事前審査と本審査では、確認される内容が違います。
本審査では、担保評価・団信・正式な収入証明・契約内容まで確認されるため、事前審査では見えていなかった問題が出てくることがあります。

特に、返済比率がギリギリの人、個人事業主、勤続年数が短い人、収入に波がある人、団信に不安がある人、市街化調整区域や郊外物件を検討している人は、早い段階で金融機関選びを慎重に行う必要があります。

金利が低い銀行を探すことは大切です。
ただし、住宅ローンでは「通る銀行」「間に合う銀行」「無理なく返せる銀行」を選ぶことが、金利比較より先に必要になる場面があります。


  • ・事前審査通過は、本審査通過の確約ではない
  • ・本審査では、担保評価・団信・正式書類が確認される
  • ・返済比率ギリギリの人は、否決だけでなく減額承認にも注意する
  • ・ネット銀行だけでなく、フラット35や地元金融機関も比較する
  • 金利上昇局面では、借入額を無理のない範囲に抑えることが重要